「何を教えるかまとまらない」「講座の流れが決まらない」「教材づくりまで手が回らない」——オンライン講座を作ろうとして止まっている人が挙げる詰まりどころです。教える中身は持っているのに進まないとき、たいていの原因は順番です。
多くの解説記事は「作り方」を8ステップくらいに分けて説明していて、そのなかで録画にするかライブにするかは3番目あたりの「配信方法の選択」として出てきます。実際には、ここが最初の分岐です。録画型とライブ型は配信の設定違いではなく、必要な道具も、かかる費用も、最初の1週間にやることも、ほとんど重なりません。
この記事では、2つの型の違いを整理し、それぞれに必要なものを並べ、受講料の受け取り方と、有料で売るときに法律上求められる表示まで確認します。先に書いておくと、録画型の講座を作るなら後半で紹介するSailLabは選択肢に入りません。動画のホスティングも受講管理もできないためです。
この記事の結論
オンライン講座には録画型とライブ型があり、必要な道具は重なりません。録画型には動画のホスティングと受講管理ができる講座プラットフォームが要ります。ライブ型は予約ページ・決済・ビデオ会議URLの3つだけで、先に売ってから中身を作れます。なお有料で継続して売るなら、個人でも特定商取引法の表示義務がかかります。
目次
「オンライン講座」は2種類ある

同じ「オンライン講座」という言葉が、まったく違う2つのものを指しています。
| 録画型(オンデマンド) | ライブ型(リアルタイム) | |
|---|---|---|
| 売っているもの | 完成した教材 | あなたの時間 |
| 受講者の体験 | 好きなときに視聴 | 決まった日時に参加 |
| 売れるまでに必要なこと | 作り終えること | 日程を出すこと |
| 1人増えたときの手間 | ほぼゼロ | その回の時間がまるごと必要 |
| 最初の収入までの距離 | 遠い(完成が前提) | 近い(1件目から) |
| 作り直しやすさ | 撮り直しが必要 | 次回から変えられる |
録画型の利点は、好きなタイミングで視聴できるため受講者にとって受けやすく、講師側の時間的負担も抑えやすいことです。これは本当で、軌道に乗ったあとの伸びしろは録画型のほうが大きい。
ただしその利点は、作り終えたあとにしか現れません。売れるかどうか分からない段階で数十本の動画を撮るのは、いちばん高い賭け方です。この記事が結論をライブ型から始めることに置いているのは、その一点によります。
録画型に必要なもの

録画型を選ぶなら、必要なのは「講座プラットフォーム」と呼ばれるカテゴリのサービスです。予約システムでは代わりになりません。
| 必要なもの | 役割 |
|---|---|
| 動画のホスティング | 動画を置き、受講者だけに再生させる |
| 受講管理 | 誰がどこまで見たかを記録する |
| コンテンツの出し分け | 購入者だけに見せる、順番に開放する |
| 教材の配布 | 資料やワークシートを渡す |
| 決済 | 買い切り、または月額で受け取る |
この5つが必要なら、この記事の後半で紹介するSailLabは要件を満たしません。SailLabは予約と決済とビデオ会議URLの発行を担当するツールで、動画のホスティングも受講管理もコンテンツの出し分けも行いません。録画型を作ると決めているなら、講座プラットフォームやオンライン学習システム(LMS)を比較してください。
なお、教材の作り込みで止まっているなら、最初から全部を作る必要はありません。これは講座プラットフォーム各社の解説記事に共通する助言でもあります。録画型を選ぶ場合でも、数本から始められます。
ライブ型に必要なもの

ライブ型は、必要な部品が少ない代わりに、そのどれが欠けても回りません。次の4つです。
- 空き枠を見せて、その場で確定できること——カレンダーと連動し、二重予約が起きないこと
- 受講料を回収できること——できれば予約と同時に
- ビデオ会議のURLが自動で発行されること——予約確定メールに入っていること
- リマインドと、変更・キャンセルが自動で処理されること——受講者が自分で日程を変えられること
| 部品 | 欠けると起きること |
|---|---|
| 空き枠の提示と即時確定 | 候補日のメール往復が復活する。二重予約も起きる |
| 受講料の回収 | 当日の集金と入金確認が毎回残る |
| ビデオ会議URLの自動発行 | 開催前に毎回URLを作って送る手間が残る |
| リマインドと変更・キャンセル | 無断キャンセルと直前の日程変更が全部連絡になる |
この4つが揃うと、講座の中身が完成する前に日程を出して売れます。申し込みが入ってから、その人に向けて教材を作ればいい。録画型との最大の違いはここです。
以下では、この4つを満たすツールの一例として SailLab を取り上げます。
SailLab(セイルラボ)
SailLab は、予約ページ・事前決済・Web会議URLの発行を1つにまとめた国産の予約システムです。
- 予約ページのURLを送るだけで、受講者が空き枠から選んで確定できます(Google・Outlookカレンダーと同期)
- 時間ごとに受講料を設定でき、予約と同時にカード決済で回収できます(Standardプラン以上)
- Zoom・Google Meet・Teams のURLが予約確定時に自動で発行され、確認メールに入ります
- リマインドメールと、受講者自身による日程変更・キャンセルに対応しています
- 継続して受講してもらう場合は、ポイントをまとめて販売する形と、月額プランを売って月◯回まで予約できる形の両方に対応しています(いずれもStandardプラン以上)
できないことも、はっきり書いておきます。動画のホスティング、受講管理、そして集客はありません。受講者を見つけてくる仕組みは自分で用意する必要があります。
費用は月額とStripeの決済手数料の合計で決まります。Standardプランは月額1,500円(税抜)+SailLabの決済手数料3%+Stripeの決済手数料3.6%。Professionalプランは月額2,800円(税抜)でSailLabの決済手数料が0%になります(2026年9月時点。詳細は料金ページ)。
無料でどこまで作れるか

「オンライン講座 作り方」と一緒に最もよく調べられているのが「無料」です。ライブ型にかぎれば、答えははっきりしています。受講料を受け取る手前までは、無料で用意できます。
| やりたいこと | 無料でできるか |
|---|---|
| 予約ページを1枚公開する | ◯ |
| カレンダーと連動して二重予約を防ぐ | ◯ |
| ビデオ会議URLを自動で発行する | ◯ |
| リマインドメールを送る | ◯ |
| 受講料をその場で回収する | ×(有料プランが必要) |
| 動画を置いて受講管理する(録画型) | ×(講座プラットフォームの領域) |
SailLabの場合、上の4つはFreeプラン(月額0円)の範囲です。受講料の回収だけがStandardプラン以上になります(2026年9月時点。詳細は料金ページ)。なお、ビデオ会議ツール側の無料プランには時間や人数の制限があることが多いので、そこは使う予定のツールで確認してください。
現実的な進め方は、まず無料で予約ページを1枚出して、申し込みが入るかを確かめることです。受講料の受け取りは、申し込みが入ってから有料プランに上げても間に合います。
受講料をどう受け取るか

ライブ型で最初に迷うのは、プラットフォームに載せるか、自分の予約ページで売るかです。判断材料は「集客を自分でできるか」の一点に集約されます。
| プラットフォームに載せる | 自分の予約ページ | |
|---|---|---|
| 新しい受講者 | 一覧から見つけてもらえる | 自分で集める |
| 1件あたりの手数料 | 10〜30%程度 | 決済手数料のみ(+月額) |
| 受講者の連絡先 | 基本的に持てない | 自分のものになる |
| 始めるまでの手間 | 登録して掲載するだけ | ページを1枚作る |
実際の料率は、公開されている数字で次のようになっています(いずれも2026年9月時点)。ストアカは初回のストアカ送客が30%(対面は20%)、自己集客とリピートは10%。ココナラは通常のサービスが22%で、ビデオチャットは27.5%、さらに購入者側に5.5%が上乗せされます。それぞれの実額計算と、自分の予約ページに移す分岐点は、ストアカの手数料の記事とココナラの手数料の記事にまとめています。
最初の1本については、プラットフォームに載せるほうが現実的です。受講者がまだいない段階では、手数料より先に「そもそも申し込みが入るか」を確かめる必要があるからです。自分の予約ページが効いてくるのは、同じ人が2回目・3回目と来るようになってからです。
売る前に確認する——特定商取引法の表示義務

講座の作り方を解説する記事はたくさんありますが、そのほとんどが触れていないことがあります。インターネットで広告して申し込みを受け、有料で講座を売る行為は、特定商取引法上の「通信販売」にあたります。そして消費者庁のガイドは、対象になるのは会社だけではないと明記しています。
「上記要件に該当すれば、個人でも特定商取引法上の『販売業者又は役務提供事業者』となります。」
ここでいう要件は「業として営む」こと、つまり営利の意思を持って、反復継続して取引を行うことです。しかも営利の意思は「その者の意思にかかわらず、客観的に判断される」とされています。副業でも、屋号がなくても、継続して有料の講座を売るなら該当し得ます。
広告に書いておくべきこと
法第11条は、広告(=申し込みを受けるページ)に表示する事項を定めています。オンライン講座に関係するものを抜き出すと、次のとおりです。
| 表示する事項 | オンライン講座でいうと |
|---|---|
| 販売価格 | 受講料。税込かどうかも分かるように |
| 代金の支払時期・方法 | 予約時にカード決済、当日払い、など |
| 役務の提供時期 | いつ受講できるか(日時、または申込後◯日以内) |
| 申込みの期間の定めがあるとき | 「◯月◯日まで」の募集をするなら必須 |
| 申込みの撤回・解除に関する事項 | キャンセル・返金の条件。省略できません |
| 事業者の氏名・住所・電話番号 | 個人なら本名・住所・連絡先 |
| 価格以外に負担する金銭があるとき | 教材費、振込手数料など |
さらに法第12条の6により、インターネットからの申し込みは「特定申込み」にあたり、最終確認画面にも分量・価格・支払時期と方法・提供時期・申込期間・撤回や解除に関する事項を表示することが定められています。予約ボタンを押す直前の画面、ということです。
省略できないものと、やってはいけないこと
表示事項の一部は、請求があれば遅滞なく書面やメールで提供する体制があることを条件に省略できます。ただしキャンセル・返金に関する事項は、どの場合でも省略できません。ここだけは必ず書いてください。
あわせて次の2点です。
- 誇大広告の禁止(法第12条)——「著しく事実に相違する表示」や「実際のものよりも著しく優良・有利であると誤認させる表示」は禁止されています。講座の宣伝で成果を約束する書き方は、ここに触れやすい部分です
- メール広告は原則オプトイン(法第12条の3)——「消費者があらかじめ承諾しない限り」広告メールを送ることは原則禁止で、承諾の記録は最後に送った日から3年間保存する必要があります。予約確認や受講案内といった取引に付随する連絡は対象外ですが、過去の受講者に新講座の案内を一斉送信するのは広告メールです
なお「営業のため、又は営業として締結するもの」は適用除外です。企業向けの研修を法人と契約して実施する場合は、この規制の外側にあたります。個人の受講者に売るかどうかで扱いが変わる、と理解しておけば十分です。
実務上やることは多くありません。受講料・支払方法・開催日時・キャンセル条件・連絡先を、申し込みページと確認画面の両方に書く。それだけで大半は満たせます。予約ページを使うなら、これらは入力欄として埋めていく項目になります。
⚠️ ここに書いたのは消費者庁が公開しているガイドの要点で、法的な助言ではありません。自分の売り方が該当するか、どこまで書けば足りるかは個別の判断になります。金額が大きい、継続課金である、といった場合は専門家に確認してください。詳細は消費者庁「特定商取引法ガイド/通信販売」にあります。
ライブ型で最初の1本を出すまで

ライブ型を選んだ場合に、実際に何をどの順でやるかです。教材づくりは最後です——申し込みが入ってから作ったほうが、その人に合った内容になり、作り直しも起きません。
| 順番 | やること | 目安 |
|---|---|---|
| 1 | 誰の、どの困りごとを、1回で解決するかを1文で書く | 30分 |
| 2 | 1回の長さを決める(60分か90分。最初は短いほうが埋まります) | 10分 |
| 3 | 価格を決める(次の章) | 30分 |
| 4 | 予約ページを作り、空き枠を2週間分だけ出す | 1時間 |
| 5 | 受講料・キャンセル条件・連絡先を書く(前章の表示事項) | 30分 |
| 6 | ビデオ会議URLの自動発行とリマインドを設定する | 30分 |
| 7 | 告知する(SNS・知人・既存の受講生) | — |
| 8 | 申し込みが入ってから、その回の教材を作る | 2〜3時間 |
空き枠を2週間分に絞るのには理由があります。先の予定まで開けておくと、埋まらなかったときに「売れていない」ことがページ上で見えてしまうからです。枠が少ないほうが、埋まったときの見え方も良くなります。
そして、最初の枠が埋まらないことは普通に起きます。そのときに講座の中身を作り直すのは、たいてい間違いです。疑う順番は決まっています。
- 何人に届いたか——告知を見た人が20人なら、申し込み0は統計的に何も意味しません。まず母数です
- 日時が合っているか——平日昼の枠は、働いている人にとっては存在しないのと同じです
- 1文で「何が得られるか」が書いてあるか——「初心者向け英会話」は科目であって、得られるものではありません
中身を疑うのは、この3つを潰してからです。順番を逆にすると、まだ誰にも見られていない講座を作り直し続けることになります。
この順番なら、最初の1本にかかる実作業は半日ほどです。録画型で同じところまで進もうとすると、7の告知にたどり着く前に教材の撮影と編集が丸ごと入ります。
価格をどう決めるか

ここで止まる人がいちばん多いところです。相場を当てにいこうとすると、いつまでも決まりません。決め方は、次の3つを順に埋めるだけです。
- 1回にかかる自分の時間を数える——レッスン60分だけでなく、準備と後片付けを含めます。多くの場合、実時間は1.5〜2倍になります
- その時間に対して受け取りたい額を決める——時給換算で構いません
- 手数料を逆算して上乗せする——プラットフォーム経由なら10〜30%が引かれます
たとえば準備込みで2時間、時給5,000円で受け取りたいなら1万円。これをストアカのストアカ送客(30%)で売るなら、手取りは7,000円です。「1万円で売る」と「1万円受け取る」はまったく別の数字で、ここを混ぜたまま値付けすると、数か月後に割に合わないと感じることになります。
| 売り方 | 1万円で売ったときの手取り |
|---|---|
| ストアカ(ストアカ送客・オンライン) | ¥7,000 |
| ストアカ(自己集客・リピート) | ¥9,000 |
| ココナラ(ビデオチャット) | ¥7,250 |
| 自分の予約ページ(決済手数料6.6%の場合) | ¥9,340 +月額 |
※販売手数料だけの比較です。実際にはこのあと振込手数料が引かれます(ストアカは2万円未満の振込に250円、ココナラは売上金3,000円未満の振込に160円)。単価が低いほど効くので、それぞれの記事で実額を確認してください。
最初の1本は安くしすぎないほうが安全です。価格は後から上げるより下げるほうが簡単で、そして安い枠ほど「とりあえず申し込む人」が増えて当日キャンセルも増えます。
どちらから始めるか

ここまでの内容を、状況別の早見表にまとめます。
| いまの状況 | 始め方 |
|---|---|
| 教える内容はあるが受講者がいない | ライブ型+プラットフォーム掲載。まず1件売れることを確かめる |
| 受講者がいて、繰り返し来てくれる | ライブ型+自分の予約ページ。手数料と連絡先が効いてくる |
| 同じ話を何度もしていて時間が足りない | 録画型。講座プラットフォームを比較する |
| 受講者から「自分のペースで進めたい」と言われる | 録画型。ライブでは満たせない |
| まだ何も決まっていない | ライブ型を1回やる。あとから変えられるのはこちら |
迷ったときの原則はひとつです。誰かがお金を払うかどうか分からないうちは、売る前に完成させないといけないものに時間を使わない。ライブ型は日程を出した時点で答えが出ますし、そのあとで録画に投資すればいい。
この記事の出典について
- 手数料の料率は、ストアカおよびココナラが公開しているヘルプ・お知らせを2026年9月12日に確認したものです。実額の計算は各記事にまとめています
- 特定商取引法に関する記述は、消費者庁「特定商取引法ガイド/通信販売」(同日確認)の内容にもとづく要約です。条文そのものではありません
- SailLabの料金は2026年9月時点のもので、Standard 月額1,500円(税抜)+決済手数料3%+Stripe 3.6%で計算しています
- 料率・法令の運用・プランの内容はいずれも変わります。判断の前に一次情報をご確認ください
ライブ型を試す場合は、無料アカウントから予約ページを1枚作れます(クレジットカード登録は不要です)。受講料の回収はStandardプラン以上が必要です。
岡田 沙織 / SailLab 編集部
SailLab 編集部で、ひとりで事業を営む方や小さなチームに向けて、予約と日程調整のしくみづくりについて書いています。